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新聞、雑誌等掲載情報(2021年)

2021.5.16 朝日新聞 朝刊
関西医科大学総合医療センターが行っていた取り組みが取り上げられ、新型コロナウイルス感染者が救急車内で長時間待機させられる搬送困難事例が相次いだことから、大阪府入院フォローアップセンターから救急搬送要請があった患者さんを同センターがいったん受け入れて重症か中等症かを診断し、初期治療を開始しつつ最終受け入れ病院を探すことで、病床を効率的に運用しようとしていたことが紹介されました。
2021.5.9 読売新聞 朝刊
2022年4月開設予定の関西医科大学附属光免疫医学研究所が取り上げられ、所長予定者の小林久隆氏が本学で取材を受けたこと、光免疫療法の特徴や最近の臨床応用状況の他、同氏の「(本学附属光免疫医学)研究所を日本の拠点と位置づけ、研究を加速させたい」とのコメントが紹介されました。
2021.5.4 朝日新聞 朝刊
衛生・公衆衛生学講座西山利正教授が、新型コロナウイルス予防で留意すべき点について、飛まつ対策として加湿器などで部屋の温度を上げ、飛沫の飛ぶ距離を短くすることが有用であることや、家庭内で感染の疑いがあった場合の注意点と取るべき対策について、「基本的なことでも知っておくことが大切だ」とのコメントなどが紹介されました。
2021.4.30 日本経済新聞 朝刊
2022年4月に関西医科大学附属光免疫医学研究所を設置する予定であることが取り上げられ、現在は一部の頭頸部がんに対して条件付きで承認されている光免疫療法について、対象となるがんの拡大を目指すことや光免疫療法の手法・メリット、開発の経緯、所長予定者の小林久隆氏の「新研究所を拠点に連携や支援をして、日本の研究を活性化させたい」とするコメントなどが掲載されました。
2021.4.28 朝日新聞 夕刊
小児科学講座赤川翔平講師が発表した、卵アレルギーを持つ小児の腸内細菌叢がそうでない健康な小児のものと比べて多様性に欠けており、細菌の分布バランスが崩れていることを証明した論文について取材を受け、「(食物アレルギーの)新たな治療法を確立したい」とのコメントが紹介されました。
2021.4.27 読売新聞 夕刊
外科学講座里井壯平診療教授が日英米など116か国の国際研究チームの日本側参加施設を取りまとめを務めた国際研究結果について、新型コロナウイルスの感染者らに別の病気などの手術が必要になった場合、感染確認から7週間以上たってから行うべきだとする研究結果および里井診療教授のコメントが掲載されました。
2021.4.20 朝日新聞 夕刊(東京本社版)
附属生命医学研究所神経機能部門小早川高特命准教授が、匂いによって哺乳類の生命保護機能が起動することを発見し、救急搬送時や外科手術前後の患者さんに対する生存能力の向上が実現するかもしれない、とする研究論文を発表したことが紹介されました。
2021.4.19 朝日新聞 朝刊
衛生・公衆衛生学講座西山利正教授が、従来よりも感染力が強いとされる新型コロナウイルスの変異株が流行する中で自宅療養において気をつけるべきことを解説し、「感染者は家の中でも必ずマスクを着用しておくことが重要」とコメントした他、可能であれば感染者は部屋を隔離すべきという指摘が掲載されました。
2021.4.18 日本経済新聞 朝刊
2022年4月に関西医科大学附属光免疫医学研究所を設置する予定であることが取り上げられ、所長予定者の小林久隆氏のプロフィールや光免疫療法の開発ヒストリー、同氏の「大学や研究機関と連携し、日本の研究を活性化したい」とのコメントと合わせて紹介されました。
2021.4.13 日本経済新聞 朝刊、朝日新聞 朝刊
2022年4月に設置予定の「関西医科大学附属光免疫医学研究所」に関して、所長予定者の小林久隆医師(アメリカ国立衛生研究所主任研究員、本学客員教授)が取材を受け、研究所の将来構想や光免疫療法の特徴、今後の見通しなどを説明した内容が掲載されました。
2021.4.5 読売新聞 夕刊
附属病院看護部で実施された新人看護師向けの研修の様子が、新型コロナウイルス感染症の蔓延による緊急事態宣言から1年が経過した各所の様子を取り上げた記事の中で、写真付きで掲載されました。
2021.4.1 月刊 母子保健 第744号
看護学部広域看護分野上野昌江教授が、赤ちゃんや小さな子どもが亡くなってしまうことを防ぐために求められる、保健師や保健機関の役割を解説した「保健師とチャイルド・デス・レビュー 乳幼児期の死亡を予防する保険期間の役割」と題する寄稿原稿が、図表とともに掲載されました。
2021.3.31 読売新聞 夕刊
神経内科学講座藥師寺祐介教授が、連載企画「医なび」において緊張型頭痛の発症の仕組みや症状、治療法などについて解説し、治療を重ねても悪化する頭痛がある場合は専門的な診察を受けるよう呼びかけました。
2021.3.29 日本経済新聞 夕刊
救急医学講座鍬方安行教授が、救急車の出動件数が減っていることを取り上げた記事で取材に応じ、冬場に発症しやすい脳卒中や心筋梗塞などは通報の遅れが命取りになるケースがあるとした上で、「普段とは違う異常がある場合は、迷わず救急要請すべき」とコメントしました。
2021.3.3 朝日新聞 朝刊
腎泌尿器外科学講座池田純一大学院生と内科学第三講座中丸洸助教が、府内の大学や医療機関などで研究に取り組む若手の研究者や医療従事者に贈られる2020年度がん研究助成奨励金【臨床の部】(公益財団法人大阪府対がん協会)を受賞したことが紹介されました。
2021.3.3 朝日新聞 朝刊
健康科学教室木村穣教授が、加齢や病気で全身の筋肉量が減って筋力や体の機能が落ちる「サルコペニア」に関し、原因や対策を解説した上で「(コロナウイルス感染症の)感染予防は大切だが、動かないことによる衰えも非常に危険。コロナ禍でも活動量を減らさないで」と呼びかけました。
2021.3.3 読売新聞 夕刊
国際交流センター鈴鹿有子学長特命教授(附属病院耳鼻咽喉科・頭頸部外科)が、連載企画「医なび」において「騒音性難聴」の原因や治療法、予防法などを解説。イヤホンなどの使い方に注意を促し、小さな音で聞くなど耳を守る習慣づけを勧めました。
2021.3.2 読売新聞 夕刊
衛生・公衆衛生学講座西山利正教授が、新型コロナウイルス感染症の影響によって人手が逼迫する医療現場において、リハビリ専門職が看護師の業務を分担する動きが出ていることを取り上げた記事で、看護師が本来業務に専念するためにも意義があるとコメントし、普段から看護師との連携が取れている病院ではより効果を発揮するだろうと指摘しました。
2021.3.1 友の会だより(大阪肝臓友の会)No.188
外科学講座海堀昌樹診療教授が取材を受け、「C型非代償性肝硬変の患者を対象とした肝臓再生療法」と題する臨床研究の概要説明と研究の流れ、参加条件などが掲載されました。
2021.3.1 月刊茶の間 2021早春号
附属病院呼吸器感染症内科宮下修行診療教授(内科学第一講座)が、連載企画「健康講座 3月号」の取材を受け、誤って細菌が肺に侵入することで発症し、2019年の死因6位にも数えられる誤嚥性肺炎について、病気が起こるメカニズムや症状、普段の注意点、予防法などを解説した記事が掲載されました。
2021.2.27 毎日新聞 朝刊
衛生・公衆衛生学講座の西山利正教授が、新型コロナウイルスの緊急事態宣言が6府県で解除されることについて、3~5月に感染者が増えることは否定できないとした上で、「医療が逼迫しない程度に抑えていくことが大事」とコメントしました。
2021.2.23 日本経済新聞 朝刊
衛生・公衆衛生学講座西山利正教授が、新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言について、大阪・兵庫・京都の3府県が共同で解除を国に要請していることを取り上げた記事の中で、宣言の解除は気が緩みやすくなるとして「3~4月は人々の移動が盛んになり感染拡大のリスクが潜んでいる」と指摘しました。
2021.2.2 日本経済新聞 朝刊
衛生・公衆衛生学講座西山利正教授が、緊急事態宣言下でも主要駅周辺で人出が増加したことを取り上げた記事の中で、人々の間に慣れによる気の緩みが広まっていることを指摘した上で、宣言が解除された場合の感染者数増加の可能性や、生活上の留意点についてコメントしました。
2021.1.30 読売新聞 朝刊
看護学部三木明子教授が、訪問看護現場でのヘルパーの傷害致死事件を取り上げた記事において、安心して働ける安全な環境づくりが大切であること、複数人での訪問を原則とするべきで、国などが補助を充実させることが有効と訴えたコメントが掲載されました。
2021.1.21 日本経済新聞 朝刊
衛生・公衆衛生学講座西山利正教授が、新型コロナウイルス感染症に関連して大阪・京都・兵庫の3府県に緊急事態宣言が発出されてから1週間が経過した状況を紹介した記事の中で、第3波の感染期の際には学校で感染した10代が家庭内で高齢者に感染させていた可能性を指摘し「高齢者は他の家族と食事の場所やタイミングを分けること、家族全員が家でもマスクを着けて過ごすことを呼びかけたほうがよい」とのコメントが掲載されました。
2021.1.16 朝日新聞 朝刊土曜日版「be」
健康科学教室木村穣教授が、写真と俳句をセットで投稿する「写真俳句」の効能効果や作り方などを紹介した記事で取材を受け、写真を取るために出かけて俳句を考えながら歩くことを「二つのことを同時に行う『二重課題』は、脳が活発に働くので認知症の予防にとてもいい」と評価し、コロナ禍での運動不足を念頭に「感染予防をしながら、身体活動の維持を心がけてほしい」とコメントしました。
2021.1.14 日本経済新聞 朝刊
衛生・公衆衛生学講座西山利正教授が、新型コロナウイルス感染症に対する非常事態宣言の再発令を受けた医療現場からの声を取り上げた記事の中で、若者を中心に『コロナ慣れ』が進み、今後医療体制のひっ迫する恐れについて指摘した他、家族以外の不特定多数人との会食を法律で制限するなど強い要請を出すべきではないか、とのコメントが掲載されました。
2021.1.4 読売新聞 朝刊
衛生・公衆衛生学講座西山利正教授が、非常事態宣言の再発令を受けた医療現場からの声を取り上げた記事の中で、若者が無症状のまま感染を広げている可能性に触れ、感染リスクが高い行動についてわかりやすいメッセージを出すべきだと指摘したコメントが掲載されました。

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